- 蓄電池
- 2024.02.16
2023年12月08日
【2025年最新情報】補助金の活用で太陽光発電導入をお得に！今年の補助金制度は？
太陽光発電に対する補助金は、2021年からのDER補助金や各自治体の支援により、新しい補助金制度が導入されています。電気代の削減や非常用発電など、太陽光発電の魅力は多岐にわたりますが、実際にはどの程度お得になるのでしょうか？この記事では、最新の補助金情報や導入メリットに迫ります！
目次
太陽光発電と補助金
補助金は、太陽光発電の設置を考えているが初期費用が高いため導入を迷っている方に役立つ制度です。
これから導入が進むと予想される太陽光発電の義務化や、環境問題、SDGsに関心を持つ方々、または住宅のリフォームや新築時に太陽光発電の設置を検討している家庭も多いのではないでしょうか。 そんな中、国や地方自治体では、補助金を含めたさまざまな支援事業によって、太陽光発電など再生可能エネルギーの普及を進めようとしています。
- 【参考】2025年4月から東京都で太陽光発電設置義務化へ
- 東京都はエネルギー大消費地の責務として、2030年までに都内の温室効果ガスを50％削減するカーボンハーフの実現に向け、再生可能エネルギーの利用拡大を推進しています。 大手ハウスメーカー等が供給する新築住宅などに太陽光発電の設置が義務付けられます。 引用：東京都
太陽光発電の補助金の基本を理解しよう
【2025年現在】国からの補助金は出ない
国による太陽光発電単体設置の補助金は残念ながら2014年に終了して以降、新たに設けられておらず2025年現在では存在しません。太陽光発電の補助金は、各自治体の事業として支給が行われています。 しかし、経済産業省と環境省が進めている「経済産業省及び環境省による戸建ZEH補助事業」(ZEH補助金)では、交付要件のポイントを満たしていればZEHやZEH＋では補助金の交付を受けることができます。 さらに、蓄電池やV2Hなど太陽光発電に関するものには補助金が支給されるため初期費用の負担を減らすことができます。
- 【参考】ZEH水準の基準が引き上げ
- 2025年４月に新築住宅は省エネ基準適合が義務化され、さらに2030年までにはZEH水準の基準が引き上げられます。このことから今年度もZEH住宅に対する支援は継続とみられます。 補助金の対象となるレベルも一段引き上げられるとあり、ZEHに対する定額補助は55万円/戸、ZEH＋に対する定額補助は90万円/戸となっています。 戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業
【2025年最新情報】利用できる補助金制度は？
国からの補助金制度が行われてない現在は、各自治体の事業として支給が行われています。すべての自治体で補助金があるわけではなく、予算がなくなり次第、受付が終了します。 また、申請には期限があるので太陽光発電の導入を考えている場合は、早めに自治体の公式サイトなどで補助金の情報を確認しておくことが大切です。補助金の条件や申請方法も自治体ごとに異なるため、詳細をよく確認してから申請することをお勧めします。 こちらから補助金制度がある都道府県を調べることができます。
自治体の補助金事例｜東京都の場合
太陽光発電補助金は地域によって異なるため、自治体ごとに補助金の差異が存在します。 例えば、東京都で行っている、太陽光発電導入促進事業「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」の中には助成要件を満たしていれば新築住宅や既存住宅に太陽光発電を導入する際に助成金が支給されます。
※2024年度の情報になります。
家庭用太陽光発電における自治体のサポートもある
自治体では、住宅用太陽光発電の普及を促進するために独自のサポートプログラムを展開しています。サポートプログラムには、補助金以外にも、設置に関するアドバイスや手続きのサポート、専門家とのコンサルテーションなどが含まれます。 詳しくは各都道府県や市区町村の公式ウェブサイトから確認できます。
太陽光発電の家庭用蓄電池の補助金制度とは？
国から交付される新たな補助金制度
国からの太陽光発電補助金制度は新たな展開を見せています。近年ではDER補助金とDR補助金が導入され、太陽光発電と蓄電池を組み合わせたシステムへの補助が開始されました。 この二つの制度の違いとしては、DER補助金では分散型エネルギーリソース（DER）の実証実験に参加することが義務付けられています。DR補助金では電力需給がひっ迫した際に蓄えていた電力を供給することが求められます。 冒頭でご紹介した通り、国からの太陽光発電単体の補助が廃止されていますが新しい制度を利用すればエネルギー自給率の向上を図れるようになりました。 また、2024年度は「DR補助金・子育てエコホーム支援事業・ZEH補助事業」の3つありました。2025年度はまだ支給される補助金制度の情報が更新されていないため、太陽光発電と蓄電池の両方を導入したいご家庭は事前に確認が必要です。
家庭用蓄電池の補助金事例｜東京都の場合
家庭用蓄電池に関しても、各自治体で補助金制度を設けています。東京都を例にあげると、上記でも述べた「災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業」があります。 2025年度の場合、例えば以下のような内容になります。
●新規で設置する場合
※2024年度の情報になります。
0円ソーラーで助成金を賢く活用する方法
0円で太陽光発電が導入できる0円ソーラーとは
0円ソーラーとは、太陽光発電設備の初期費用を事業者が一時的に負担し、住宅の所有者は電気料金またはリース料を支払うことにより、初期費用が発生せずに太陽光発電を導入できる画期的なシステムです。
再確認！家庭用太陽光発電を設置するメリット
自治体や市町村から補助金や助成金が支給されていることが分かりました。初期費用に悩んでいる方にとって、これらの支援が太陽光発電導入の大きなヒントとなれば嬉しいです。最後に、太陽光発電を設置することで得られるメリットを改めてご紹介します。
最大のメリット！自家消費で電気代削減
太陽光発電の仕組みは太陽の光を利用して発電しています。そして、その電力は、家庭内の電化製品や照明などに使用できます。そうすることで、外部の電力供給への依存度が低くなり、電気代の削減が実現します。また、余った電力は売電することができるので、収益を得ることも可能です。
災害時に電気を使用できる
家庭用太陽光発電は、災害時の非常用電源として使用ができます。非常用電源というのは、停電時に太陽光発電が独立した電源として機能してくれます。 そのため、停電してるときでも冷蔵庫、電気ポット、炊飯器、電子レンジ、ノートパソコン、などの電化製品を動かすことができます。 これにより、災害時でも情報を得ることができたり、非常時でも携帯電話の充電ができたり 必要な電力を安心して使用できるのも大きなメリットといえるでしょう。
詳しくはこちらで太陽光発電から得られる長期的なメリットをご紹介しています。
まとめ
太陽光発電の高額な初期費用は導入のネックですが、補助金や助成金を上手く活用すれば、お得な太陽光発電の導入も可能になります！
各自治体による補助金の違いや、制度の更新情報などを見逃さないようチェックしましょう。
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