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太陽光パネルを検討するときは、種類・メーカー・費用・寿命・メンテナンス・メリットとデメリットなど、複数の論点をまとめて見ておくことが大切です。 この記事では、太陽光パネルの全体像を整理したうえで、判断のポイントをわかりやすくまとめています。
太陽光パネルを設置して損するケース4選
太陽光パネルを設置したのに、損をしてしまうことがあります。太陽光発電は10年以上かけて初期費用の回収をする設備です。せっかく太陽光パネルを設置したのに、将来的に「失敗した」・・・とならないように、太陽光パネルを設置して損するケースをご紹介します。
理由１：屋根の形が特殊・小さい
屋根の形が特殊であったり、屋根が小さすぎる場合、太陽光パネルの設置容量が少なくなってしまいます。太陽光パネルの設置容量が少なくなると、発電量も少なく、損をしたと思ってしまう場合があります。また、屋根の形が特殊な場合は工事費用が高くなるケースもあります。
理由２：近いうちに家を取り壊す予定がある
近い将来にリフォームなどで家を取り壊す可能性がある場合は、太陽光パネルを設置すると損をしてしまいます。太陽光発電は、長期的に見てお得になる設備です。太陽光パネルを設置したら長い期間使用できる状態であることが、のぞましいといえます。
なお、屋根を取り壊さない大規模改修やリフォームであれば、改修時にまとめて太陽光パネルを設置することで、工事費用のコストカットが可能な場合があります。
理由３：相場より高い価格で購入した
太陽光発電の導入費用は、昔と比較すると安価になりましたが、決して安い買い物ではありません。太陽光パネルは、太陽光メーカーによって価格の幅があります。価格相場を知らずに高すぎる価格で購入をしてしまうと、損してしまう場合があります。 各社ソーラーパネルの特徴や価格相場を比較できるサイトを利用すれば、購入前にさまざまな情報を見て検討できます。
理由４：日中家にほとんどいない
日中ほとんど家におらず、電気もほとんど使わない方は、太陽光発電を設置してもお得感を感じられず損したと思う場合もあります。 売電収入を得ることもできますが、1kWhあたりの売電単価は年々低下しており、2024年度現在で16円/kWhです。2025年度の10kW未満の太陽光発電の売電価格は、15円/kWhに決定しており、価格が下がり続けている現状です。 導入費用を考えると、費用対効果は低いという結論になる場合があります。
太陽光パネル導入前のチェックポイント
ここまでは、太陽光パネルを設置して損する可能性があるケースをご紹介しました。しかし、しっかりと事前に確認を行うことにより太陽光パネルを設置して損する可能性を限りなく低くすることができます。ここからは太陽光パネルで損しないための、事前チェックポイントを３つご紹介いたします。
ポイント１：価格相場の確認
太陽光発電システムの価格相場を知らず、高額で購入してしまうことを防ぐために、価格相場の事前確認は重要です。
上記のグラフの通り、住宅用太陽光発電のシステム費用は新築、既築ともにやや上昇傾向にあります。2022年までは、1kWあたりの相場は年々下落していましたが、昨今の原材料費高騰、円安の進行、運送費の上昇などにより太陽光パネルの価格が高騰。これにより、2025年現在もシステム費用は上昇傾向が続いてる状況です。 住宅用太陽光発電の平均導入容量が4.5kWであるため、130万円以上の費用がかかることが見込まれます。ただし、太陽光発電システムの価格は、製品のグレード・設置条件・工事内容によって大きく変動します。導入前に見積とシミュレーションを行い、費用と効果を十分に比較検討をすることをおすすめします。
参考：資源エネルギー庁
ポイント２：しっかりした事前シミュレーション
ご自宅の屋根にどれくらい太陽光パネルが設置できるのか、どれくらい発電量の見込みがあるのか、どのくらいの年数で費用回収ができるのかなど、シミュレーションで事前に確認することができます。太陽光発電は発電量が天候に左右される設備のため、100％正確な事前シミュレーションを出すことは難しいですが、損をするのか・しないのかの１つの指標にはなるでしょう。
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ポイント３：蓄電池導入の検討
昼間はほとんど家にいないため、太陽光発電を導入しても経済効果の見込みがないよ・・・という方は蓄電池導入の検討をしてみると良いでしょう。電気の使用状況や、蓄電池の容量によって異なりますが、夜間の電気代削減が見込まれる場合があります。 また、蓄電池を導入することによって、台風などの影響による停電対策をすることもできます。
太陽光パネル設置のメリット
太陽光パネル設置で損をするかもしれないポイントをお伝えしてきましたが、ここからは自家発電・売電収入以外の太陽光パネル設置のメリットをご紹介します！
補助金を受けられる場合がある
東京ゼロエミ住宅
例えば東京都では「東京ゼロエミ住宅」という省エネ性の高い住宅を新築した場合の助成制度があります。対象の住宅の場合、太陽光発電や蓄電池の導入で助成金を受け取ることができます。
また、蓄電池の導入で国から補助金をもらえる場合があります。
再エネ賦課金の負担を軽減できる
再エネ賦課金とは、再生可能エネルギー普及のための費用を、電気を使う国民が負担する賦課金です。電力会社の電気代と同時に徴収されています。 太陽光発電を導入し、自家発電した電力を使用することで、電力会社からの電力量を減らすことができれば、その分の再エネ賦課金の負担を軽減することができます。
災害対策になる
台風などの災害で停電が発生した場合、自立運転機能で電力を使用することができます。 蓄電池を導入している場合は、夜間も電力を使用することが可能です。家中の家電全てを通常通り使用するのは難しいですが、停電時にスマホなどの連絡手段の充電ができるのは大きな安心ポイントです。
太陽光パネルは早めに導入したほうが損しない？
導入の初期費用が昔に比べて抑えられているとはいえ、太陽光パネルは手軽に買えるものではないため、しっかりとした事前調査や比較検討が必須です。しかし将来的に導入しようと検討している方には、早めに始める方が良いでしょう。
FIT制度とは
FIT制度とは、再生可能エネルギーで発電した電力を、一定期間・一定価格で買い取ることを国が保証する制度です。10kW未満の家庭用太陽光発電の場合、買取期間は10年間です。制度開始当初（2012年）の売電価格は42円/kWhでしたが、その後年々下落し、2024年度は16円/kWh、2025年度は15円/kWhとなっています。
FIT制度の改定（2025年度下期〜）
経済産業省は、2025年度下期から「初期投資支援スキーム」を導入し、早期の投資回収を想定した買取価格への移行を進める方針を示しています。この改定により、売電価格の動向が変わる可能性があります。
電気代高騰が今後も続く見通し
2021〜2022年にかけて電気代は急騰し、現在も高止まりの状態が続いています。太陽光発電で自家消費を増やすことができれば、電力会社から購入する電力量を減らすことができ、電気代の節約につながります。日本の多くの電力会社では、使用量が多いほど単価が高くなる料金体系を採用しているため、自家消費の効果はより大きくなります。
太陽光発電設置から売電開始までは時間がかかる！
太陽光発電設置にはいくつものステップがあります。
契約から設置工事、その後の申請等を含めると、売電開始までには最低約3か月から6か月はかかるといわれています。FIT制度の買取価格の切り替わり時期などは、申込の増加により工事の予約が取りにくくなるなど、時期によっては更に時間がかかる場合があります。 これらのプロセスにかかる時間を考慮して、早めの導入を検討することが大切です。
心配な方には0円太陽光という選択肢も！
昼間はほとんど家にいないし、初期費用や発電量で損しないか心配・・・という方は0円太陽光という選択肢も１つの手段です。
0円太陽光とは、太陽光発電導入の初期費用が0円で太陽光で発電した電気を使った分（自家消費）のみ0円太陽光の業者へ電気代として支払います。自家消費分の電気料金単価には燃料調整費や再エネ賦課金が含まれてないため、契約されている電気会社より安価な電気料金単価である場合もあります。
まとめ
この記事では太陽光パネルを設置して損する可能性があるケース、損しないように事前に確認が必要なポイントをご紹介いたしました。太陽光発電の導入は、初期費用として決して安くはない費用が発生します。太陽光発電を導入した後に「損してしまった」と思わないよう、この記事も参考にしっかりと事前に情報収集・確認をしておきましょう。
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