- 環境価値
- 2025.10.15
2026年05月14日
太陽光発電の世界シェアと発電量推移｜再エネが石炭を超えた理由とは
2025年、世界のエネルギー史に大きな転換点が訪れました。再生可能エネルギーの発電量が、長年にわたり電力の主役を担ってきた石炭火力をついに上回ったと報告されたのです。
その牽引役となっているのが、急速な普及を続ける太陽光発電です。コストの低下・技術革新・各国の政策支援を背景に、太陽光発電は世界で新しくつくられる発電設備の7割以上を占めるまでに成長しました。本記事では、世界の発電量の最新動向と、太陽光発電が世界シェアを拡大している背景を分かりやすく解説します。
目次
再生可能エネルギーの発電量が石炭を超えた：2024年の転換点
2025年、世界のエネルギーの流れが大きく変わったことを示すデータが発表されました 。英国のエネルギー調査機関「Ember」（※1）が公開した2024年のデータによると、史上初めて、再生可能エネルギーによる発電量が石炭火力を上回り、世界の電源構成に占める再生可能エネルギーの割合は34.3%に上昇、石炭の割合は33.1%に低下しました（※2）。
単なる数字の変化ではなく、人類のエネルギー利用の構造そのものが変わり始めていることを示す、歴史的な転換点といえます。
何がきっかけで逆転が起きたのか
石炭は産業革命以来、100年以上にわたり世界の電力を支えてきた燃料です。安価で安定した発電が可能なことから、長年にわたり世界の主力電源であり続けました。全発電電力量に占める石炭火力の割合は、1975年が36.5%、2019年が36.8%。約50年間、大きくは変わらず高い割合を保ってきました。
それがなぜ今、逆転したのか。最大の要因はコストです。太陽光や陸上風力は、地域や条件によっては、化石燃料より4〜5割ほど安いケースも出てきており、「再エネは高い」という常識は完全に過去のものとなりました。あわせて、クリーンエネルギーへの投資額は毎年2兆米ドルに近づき、石油・ガス・石炭の新規プロジェクトへの投資総額のほぼ2倍に達しています（※3）。
資金の流れがすでに大きく再エネ側に傾いており、これが普及をさらに加速させています。
※1 Ember（エンバー）：電力データの分析・調査を専門とする英国の非営利研究機関。世界215か国の電力データをもとに毎年報告書を発表しており、エネルギー分野で広く参照されています。
※2 出典：Ember「Global Electricity Review 2025」
※3 出典：IEA「World Energy Outlook 2024」
太陽光だけが突出して伸びているのはなぜか
再生可能エネルギー全体が伸びる中でも、太陽光発電の成長は別格です。長いあいだ、他の電源よりも高い成長が続いており 、2024年の発電量は過去3年間で倍増して2,000TWhを突破、総発電量の約7%を占めるまでになっています。
その最大の理由は、なんといってもコストの低さです。太陽光発電は、石炭火力と比べて約半分のコスト水準。今や多くの地域で、最もコストが低い発電方法のひとつになっています 。「安くて導入しやすい」という圧倒的な優位性が、世界中での急速な普及を後押ししています。
世界における太陽光発電のシェアと現在地
第1章で見たように、再生可能エネルギーは全体として大きく伸びています。ただ、その内訳を見ると、太陽光発電だけが際立って突出しています。ここでは「世界シェア」という観点から、太陽光発電の現在地をデータで整理してみましょう。
新規導入量の7割を占める電源に成長
IRENA（※1）によると、2024年の太陽光発電の新規導入量は452GW（ギガワット）に達し、世界全体で新しく増えた発電設備のうち約72% を占めました（※2）。これは、陸上風力など他の発電方法の合計の2.5倍にあたる規模です。太陽光発電がいかに急速に広がっているかがわかるでしょう。
世界で新たに作られる発電設備の約4分の3が太陽光——。これが2024年時点での太陽光発電の存在感です。太陽光発電は3年連続で最大の新規電源となり、20年連続で最も成長が速い電源であり続けています。もはや「有望な次世代エネルギー」ではなく、世界の電力インフラの主役に躍り出た電源といえます。
※1 IRENA（アイリーナ／国際再生可能エネルギー機関）：再生可能エネルギーの普及促進を目的とした国際機関。160以上の国と地域が加盟しており、世界の再生可能エネルギーに関するデータや政策提言を発表しています。本部はアラブ首長国連邦のアブダビに置かれています。
※2 出典：IRENA「Renewable Capacity Statistics 2025」
国別シェア：中国・米国・インドが牽引
世界の太陽光発電の拡大を引っ張っているのは、主に3つの国です。
まず圧倒的なトップが中国です。2024年の新規導入量は278GWで、世界全体の増加分の約6割は中国が占めています。累積導入量でも中国は約888GWと、2位の米国（約177GW）を大きく引き離しています。
2位は米国です。2024年の太陽光発電は過去最大の64TWh増加。発電量が石炭を上回る年も出てきており、国内の総発電量の約17%を占めています。
3位はインドです。2024年の新規導入量は24.5GWと急拡大を続けており、今後さらなる成長が見込まれています。
ブラジルとドイツも15GWを超えており、太陽光発電の普及はもはや一部の先進国だけの話ではなく、世界規模で広がっていることがわかります。
太陽光発電が急拡大した背景
太陽光発電がここまで急速に世界へ広がった理由は、一言でいえば「価格の劇的な低下 」と「それを支える技術・政策の積み重ね」です。この章では、その背景を掘り下げます。
コスト革命：化石燃料より4〜5割安い時代へ
太陽光発電の普及を語るうえで、コストの変化は外せません。太陽光発電のLCOE（※）は、2010年時点ではkWhあたり0.46ドルと、火力発電よりかなり高い水準でした。それが2023年には0.044ドルまで低下し、わずか13年間で約90%のコスト削減を達成したのです（※1）。
※LCOE（均等化発電原価）：発電設備を建てるコストから維持・運営にかかる費用まで、すべてを含めた「1kWhあたりの発電コスト」のこと。電源の種類が違っても同じ基準で比べられるため、太陽光・火力・原子力などのコスト比較によく使われます。
2024年時点、新しく導入される太陽光発電は、化石燃料よりも安く発電できるケースが多くなっています。2024年に新たに稼働した再エネ発電所（太陽光・風力など）の91%が、石炭やガスなどの化石燃料で発電するよりも低いコストで発電を実現したというデータもあります（※1）。「再エネは高い」は、もはや過去の話なのです。
この劇的なコスト低下の背景にあるのが、大量生産の効果です。世界中で導入量が増えるほどパネルの製造コストは下がり、コストが下がるほどさらに普及が進むという好循環——いわゆる「規模の経済」——が生まれ、加速度的に低コスト化が進んでいます。
※1 出典：IRENA「Solar energy」
技術進化と各国の政策支援
コスト低下と並行して、技術面でも着実な進歩が続いています。商用の太陽電池モジュールの発電効率は、2023年の22.3%から2024年には22.7%へと改善。過去10年間では、16.3%から22.7%まで上昇しています。数字だけ見ると小さな変化に思えますが、発電効率が上がるということは、同じ面積でより多くの電気を作れるということ。設置にかかるコストをさらに下げることにもつながっています。
また、次世代技術の開発も進んでいます。なかでも注目を集めているのが「ペロブスカイト太陽電池」です。ペロブスカイト太陽電池は、軽量で柔軟性を持ち、建物の壁面や既設の屋根など、従来は設置が難しかった場所にも導入できる技術として期待されています。実用化が進めば、太陽光発電の設置場所の制約が大幅に緩和されるでしょう。
さらには政策面でも、各国の後押しが普及を加速させています。米国では「IRA（インフレ削減法）」と呼ばれる法律により、太陽光発電への投資に大規模な税制優遇が設けられ、産業が急成長。欧州各国も、ロシアによるウクライナ侵攻をきっかけに「化石燃料に頼るのは危険だ」という意識が高まり、自国で作れる再エネの導入を一気に加速させました。
コストが安く、外国からの燃料輸入に頼らずに発電できる太陽光発電は、各国のそうした政策の方向性とぴったり合致しています。その結果が、現在の世界的な急拡大につながっているのです。
2030年に向けた今後の見通しと課題
太陽光発電を中心とした再エネの急拡大は、今後さらに加速する見通しです。一方で、普及が進んできたからこそ見えてきた課題もあります。
IEAが示す「太陽光・風力が石炭を抜く」シナリオ
IEA（国際エネルギー機関）（※1）が毎年発表している年次エネルギー報告書 『World Energy Outlook 』では、今後の電力構成について複数のシナリオが示されています。現在各国が実施している政策をベースにした最も保守的なシナリオでも、太陽光と風力を合わせた発電量は2023年から2030年にかけて3倍近くに増加し、石炭を上回ると予測されています。IEAなどの最近の見通しでは、2020年代の中ごろに石炭需要がピークに達すると予測されており、その後は徐々に減っていく見込みです（※2）。
さらに各国が現在表明している脱炭素目標をすべて達成した場合、2035年までにクリーンエネルギーが世界のエネルギー需要の40%を超え、2050年までには全体の4分の3に達する可能性があるとされています。
IEAのビロル事務局長は「産業革命以降続いた石炭・石油の時代は終わりを迎えつつある」と述べています。化石燃料を燃やして電気を作る時代から、太陽光・風力などの再生可能エネルギーで電気を作る時代へ——歴史的な転換がすでに始まっているのです。
※1 IEA（アイ・イー・エー／ 国際エネルギー機関）：世界のエネルギー政策の調整や統計分析を行う国際機関。加盟国は日本を含む31か国で、毎年発表する『World Energy Outlook 』は、エネルギー分野で最も権威ある報告書の一つとして世界中で参照されています。
※2 出典：IEA「Renewables 2024」
普及拡大のカギを握る系統・蓄電池問題
明るい見通しがある一方で、太陽光発電が抱える課題も見えてきています。
太陽光発電は、天気や時間帯によって発電量が大きく変わるという特性があります。晴れた日中には大量の電気を生み出す一方、その電気が電力の需要を大きく上回ってしまうことがあります。そのとき、余った電気は市場で使われないため、発電所側で「出力制御」（発電を抑える処置）が行われます。つまり「作ったけれど使われない電気が出る」状態になっているのです。2023年に出力制御された電力量は全国で約19億kWhに達し、これは45万世帯分の年間電力消費量に相当します。せっかく作った電気が使いきれずに調整されている、というのが現状です。
この問題を解決するカギが、蓄電池の整備です。蓄電池が普及すれば、昼間に余った電気を蓄えて夜間に使うことができるようになり、出力制御の問題は大幅に改善されます。
蓄電池はまだ高価で普及途上というイメージを持つ方も多いかもしれません。しかし実際には、大規模な蓄電池のコストは2023年から2024年の1年間だけで33%低下し、過去10年間では7分の1以下になっています（※3）。コストの低下は急速に進んでおり、蓄電池の普及も時間の問題といえそうです。
※3 出典：Ember「Global Electricity Review 2025」
世界で太陽光発電が伸びるいま、日本の現状と課題とは？
世界が太陽光発電を急拡大させるなか、日本はどのような立ち位置にいるのでしょうか。
あまり知られていませんが、日本はかつて太陽光発電の技術と普及量で世界をリードしていた国で、2000年頃までは導入量・生産量ともに世界一を誇っていました。現在も累積導入量では2024年度末時点で約7,600万kWに達しており、世界でも上位の導入国のひとつです。 また国土の平地面積あたりの太陽光導入容量では主要国の中で最大水準を誇っています（※1）。
一方で、新規導入量の伸びという観点では、世界の流れに乗り切れていないのが現状です。急成長するインドやドイツに迫られており、累積導入量の順位が下がっていく可能性も高くなっています。
課題として特に大きいのが、送電網（※2）の整備です。送電網の容量が不足していると、発電した電気を必要な場所に届けられず、結果として余った電気を捨てるための「出力制御」が起きてしまいます。さらに日本は島国のため、電力が余った際隣国に融通することもできません。
2024年度は、全国で発電可能量の約1.5%が出力制御によって捨てられているのが現状。日照条件がよく太陽光発電の導入が最も集中している九州エリアでは、約4.7%にも達しています（※3）。日本全国でも同様の問題は広がりつつあり、かつ太陽光発電を増やせば増やすほど、この問題は深刻になっていきます。
とはいえ、前向きな動きも出てきています。政府は2030年度に再エネ比率36〜38%を目標に掲げており、2024年度の26.5%からの大幅な引き上げを目指しています（※4）。世界の潮流は明確に再エネへと向かっており、日本もその流れに乗ろうとしているのは確かです。ただ、目標を実現するには送電網の整備・蓄電池の普及・政策のさらなる加速が不可欠。世界の流れに乗り遅れないよう、日本の取り組みが期待されます。
※1 出典：資源エネルギー庁「日本のエネルギー2024年度版」
※2 送電網：発電所から家庭や工場に電気を届けるための電線・設備のネットワークのこと。電力業界では「系統」とも呼ばれています。
※3 出典：資源エネルギー庁「再生可能エネルギー出力制御の短期見通し等について」
※4 出典：ISEP環境エネルギー政策研究所「国内の2024年度の自然エネルギー電力の割合と導入状況」
まとめ
再生可能エネルギーが石炭火力を上回り、太陽光発電が世界の電力の主役へと躍り出た——これは一時的なトレンドではありません。いまはまさに、エネルギーの歴史が大きく塗り替わる転換点なのです。技術の進化、コストの劇的な低下、各国の政策支援などが重なり、太陽光発電の拡大はもはや止まらない流れとなっています。
日本もこの流れと無縁ではありません。送電網の整備や蓄電池の普及など、乗り越えるべき課題はありますが、世界3位の導入実績と高い技術力はたしかな強みです。エネルギーの転換期をどう乗りこなすか。その答えが、日本のこれからを大きく左右するでしょう。
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