2023年11月06日
家庭用蓄電池のデメリット8選｜導入して損するか得するか？
家庭用蓄電池のデメリットを8つに整理し、導入をやめたほうがいいケースと後悔しないための対策を説明します。電気代が安くならない理由、容量の選び方、停電時の注意、補助金の探し方などを網羅。ほかにも保証と廃棄の確認点、見積もりのチェックまで一気に紹介します。
目次
要点
家庭用蓄電池の導入を検討しているけれど、「本当に得するのか」「後悔しないか」と不安を感じていませんか。
蓄電池は条件次第で得する人と損する人に分かれます。 初期費用が高く、電気の使い方によっては投資した費用を回収できないケースもあるため、自宅の状況をしっかり確認する必要があります。
結論：蓄電池の導入で損する人／得する人の違い
損する可能性が高い人
日中の電気使用量が少なく夜も在宅時間が短い、停電リスクが低い地域で防災目的だけ、補助金なしで初期費用を全額負担。
得する可能性が高い人
太陽光発電と組み合わせて電気代を削減したい、在宅時間が長く電気料金が高い、停電時に守りたい家電があり防災対策を重視。
まず3分判定へ（YES/NO）
「蓄電池を導入するべきか」を次のセクションで即判定できます。迷っている方は、まず判定チェックから確認してください。
※メリットやおすすめは別記事へ案内
「メリット側の条件」もあわせて確認すると判断しやすくなります。蓄電池のメリットや、どんな家庭に向いているかは別の記事で詳しくまとめています。
即判定：蓄電池はやめたほうがいいか？
蓄電池の導入を迷っている方に向けて、「導入が向く場合」「今はやめたほうがいい場合」「迷う場合の次の一手」を整理しました。自宅の状況と照らし合わせて確認してください。
YES：導入が向く場合（電気代・停電・自宅の条件）
| 判定項目 | 向いている条件 |
|---|---|
| 電気代 | 在宅時間が長く昼夜問わず電気を使う、電気料金の単価が高い、太陽光発電と組み合わせて自家消費を増やしたい |
| 停電対策 | 地域の停電リスクが高い、医療機器や冷蔵庫など停電時に確保したい電源がある、在宅勤務で電源確保が必要 |
| 自宅条件 | 設置スペースがあり重量や塩害などの制約をクリアできる、補助金を活用でき初期投資を抑えられる、長期間住む予定がある |
NO：やめたほうがいい場合（合わないケース）
電気使用量が少ない：日中は不在で夜の電気使用量も少ない、電気代が月5,000円以下、賃貸物件や短期間で引っ越す予定がある
初期費用が負担になる：補助金が利用できず初期投資が高い、回収期間が10年以上になり交換時期までに元が取れない、追加の工事費用が発生し予算を上回る
停電リスクが低い：停電がほとんど起きない地域、停電時に困る家電がなく防災目的が薄い
グレーの人：迷う場合の「次の一手」
- 専門業者に相談する — 電気の使い方や自宅の条件を伝え、シミュレーションを依頼
- 複数社から見積を取る — 初期費用や保証期間、工事内容を比較
- 補助金を確認する — 国や自治体の補助金が利用できるか、公式サイトで情報を探す
- 実際の電気料金を見直す — 過去1年分の電気代を確認し、削減効果を試算
困った時は、国民生活センターや消費者ホットライン（188）に相談できます。
デメリット早見表（8つ）
蓄電池のデメリットを一覧でまとめました。気になる項目だけ読み進めても構いません。
①初期費用が高い ②電気代が安くならない ③寿命 ④容量ミス
| デメリット | 内容 | 対策 |
|---|---|---|
| ①初期費用が高い | 本体価格に加え、工事費や周辺機器の追加費用がかかる。総額で100万円〜200万円程度になる場合も | 補助金を活用し、複数社から見積を取る |
| ②電気代が安くならない | 電気の使い方によっては削減効果が少なく、回収できない | 電気料金プランを見直し、太陽光発電との組み合わせを検討する |
| ③寿命が限られる | 蓄電池の寿命は一般的に10〜15年。交換時期が来ると追加費用が発生 | 保証期間を確認し、長期的なコストを試算する |
| ④容量の選び方を間違える | 必要な容量を見誤ると、停電時に電気が足りない、または過剰投資になる | 自宅の電気使用量を確認し、適切な容量を選ぶ |
⑤設置条件 ⑥停電で使えない誤解 ⑦補助金が複雑 ⑧業者の差
| デメリット | 内容 | 対策 |
|---|---|---|
| ⑤設置条件が厳しい | 重量や設置場所、塩害や高温などの環境制約がある | 設置前に業者と現地調査を行い、条件をクリアできるか確認 |
| ⑥停電時に使えない誤解 | 全負荷/特定負荷の違いを理解せず、停電時に使えない家電がある | 導入前に、停電時に使いたい家電をリストアップし、対応する方式を選ぶ |
| ⑦補助金の手続きが複雑 | 国や自治体の補助金は申請順で締め切られ、条件も細かい | 公式サイトで最新情報を確認し、早めに手続きを進める |
| ⑧業者の品質差が大きい | 見積や保証内容にばらつきがあり、トラブルになる場合も | 相見積を取り、保証期間やアフターサービスを確認する |
デメリットは確かに存在しますが、事前に対策を取れば回避できるものがほとんどです。次のセクションでは、導入前にチェックすべき3つのポイントを詳しく解説します。
後悔を防ぐ：導入前チェック3つ
蓄電池を導入して後悔する人の多くは、「事前の確認不足」が原因です。失敗を防ぐために必ずチェックすべき3つのポイントを解説します。
| チェック項目 | 確認すべき内容 | 失敗例 |
|---|---|---|
| ①電気の使い方 | 月々の電気料金、日中と夜間の使用量、在宅時間、太陽光発電の有無 | 電気代が月1万円以下で日中不在が多く、削減効果が小さい |
| ②停電で守りたい家電 | 冷蔵庫、照明、スマホ充電、医療機器、エアコンなど | 容量が足りず、いざという時に必要な家電が使えない |
| ③容量の決め方 | 停電時に使いたい家電の消費電力、確保したい時間、日常の貯める電気量 | 容量が少なすぎて停電時に困る、または多すぎて初期費用が無駄 |
チェック①電気の使い方（電気料金・在宅/不在）
自宅の電気の使い方を把握することが重要です。月々の電気料金がいくらか（過去1年分の平均）、日中と夜間どちらの電気使用量が多いか、在宅時間が長いか日中は不在かなどが挙げられます。
他にも太陽光発電を設置しているか、今後取り付ける予定があるかどうかも確認してください。電気料金が月1万円以下で日中不在が多い家庭では、電気代の削減効果が小さく回収に時間がかかります。
逆に、オール電化で電気料金が高い、在宅時間が長い家庭では、蓄電池の導入で電気代を下げる効果が期待できます。
チェック②停電で守りたい家電（最低限の電源）
停電対策を目的に導入する場合、どの家電を動かしたいか事前にリストアップしてください。冷蔵庫（食品の保護）、照明（最低限の明るさ確保）、スマートフォンやパソコンの充電、医療機器、エアコンや暖房器具などです。
停電時に全ての家電を動かせるわけではありません。特に200V家電（エアコンやIHクッキングヒーターなど）は、全負荷対応の蓄電池でなければ使えない場合があります。
チェック③蓄電池の容量の決め方
蓄電池の容量が少なすぎると停電時に電気が足りず、多すぎると初期費用が無駄になります。停電時に使いたい家電の消費電力を確認し、何時間分の電気を確保したいか決め、日常的に貯める電気量と電気料金の削減目標を考慮してください。
例えば、冷蔵庫（100W）、照明（60W）、スマホ充電（20W）を8時間使う場合、必要な電気容量は約1.4kWh程度です。停電時にも余裕をもって使える容量として、一般的には5kWh〜7kWh程度の蓄電池を選ぶ家庭が多くなっています。
お金で失敗しない：電気代・回収・追加費用
蓄電池を導入しても「電気代が安くならない」「回収できない」と感じる人がいます。その理由は、電気の使い方や初期費用の見積もり不足にあります。
電気代が安くならない3パターン
- パターン①電気使用量が少ない — 日中不在で夜も電気をあまり使わない家庭では、蓄電池に貯めた電気を使い切れず削減効果が小さい
- パターン②電気料金プランが合っていない — 深夜電力が安いプランを活用していない、または太陽光発電と組み合わせていない場合、蓄電池のメリットを活かせない
- パターン③太陽光発電がない — 蓄電池は太陽光発電と組み合わせることで自家消費を増やし電気代を下げる効果が高まる。太陽光発電がない場合、削減効果は限られる
※電気代が安くならない理由の深掘りは別記事で解説します。
初期費用は本体だけじゃない（工事・周辺の追加）
蓄電池の初期費用は、本体価格だけではありません。本体価格80万円〜150万円程度、工事費15万円〜30万円程度、周辺機器（パワーコンディショナや分電盤の交換が必要な場合）10万円〜20万円が発生します。
見積を取る際は、「本体価格だけ」ではなく「工事費込みの総額」を必ず確認してください。また、追加費用が発生する可能性がないか、事前に業者に確認することが大切です。
蓄電池の初期費用回収は「条件次第」
蓄電池の初期費用を回収できるかどうかは、電気の使い方や補助金の有無によって変わります。
回収期間の目安は、補助金ありで7年〜12年程度、補助金なしで10年〜15年以上です。※あくまで一例
回収期間が蓄電池の寿命（10年〜15年）を超える場合、交換時期までに元が取れない可能性があります。回収を早めるには、補助金を活用して初期費用を抑える、太陽光発電と組み合わせて自家消費を増やす、電気料金プランを見直し深夜電力を活用することが重要です。
寿命・交換時期で総額が変わる
蓄電池の寿命は一般的に10年〜15年です。寿命が来ると充電容量が低下し、交換が必要になります。保証期間内であれば無償で修理や交換ができる場合があるため、導入時に保証内容を必ず確認してください。
※寿命や保証期間、交換時期の詳細は別記事で解説します。
停電で困らない：全負荷/特定負荷の違い
蓄電池には、停電時に使える家電を制限する「特定負荷」と、ほぼ全ての家電が使える「全負荷」の2種類があります。導入前にどちらを選ぶかで、停電時の使い勝手が大きく変わります。
前提：停電時は「全部」使えない場合がある
特定負荷の場合、事前に指定した回路（例：冷蔵庫、照明、コンセント）だけが停電時に使えます。指定していない家電は、蓄電池に電気が残っていても使えません。
全負荷と特定負荷の違い（選び方の結論）
- 全負荷 — 停電時にほぼ全ての家電が使える。停電時の自由度が高く200V家電も使える場合が多いが、初期費用が高く容量が足りないと電気がすぐなくなる
- 特定負荷 — 事前に指定した回路だけ使える。初期費用が安く必要最低限の家電に絞れるが、停電時に使える家電が限られており、後から変更できない場合も
選び方の結論
- 停電時にエアコンやIHクッキングヒーターなど200V家電も使いたい→全負荷
- 冷蔵庫と照明、スマホ充電など最低限でOK→特定負荷
200V家電で注意すべき点（できる/できない）
200V家電は特定負荷では使えない場合がほとんどです。全負荷対応の蓄電池であれば使える可能性がありますが、容量が足りないとすぐに電気がなくなります。
停電時の運用（貯め方・使い方）
停電が発生すると、蓄電池は自動的に放電モードに切り替わり、貯めた電気を使えるようになります。
ただし、太陽光発電がある場合でも天候によっては十分に充電できないことがあります。※切替の挙動は機種・設定・配線構成により異なる場合があります。詳細はメーカー仕様・施工店の説明で確認してください。
蓄電池の容量を使い切らないよう必要最低限の家電だけ使う、太陽光発電がある場合は日中に充電して夜に備えるなど使い分けてください。停電が長期化する場合は電気の使い方を家族で共有することがポイントです。
詳しい全負荷と特定負荷の選び方は、別記事で解説しています。
補助金の落とし穴：確認手順
蓄電池の補助金は、国や自治体によって条件や締切が異なります。「補助金があると聞いたのに申請できなかった」という失敗を防ぐため、最新情報を確認する手順を解説します。
国（DR等）は年度で変動：必ず公式で確認
国の補助金は年度ごとに内容が変わります。SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）が実施する「DR補助金」などがありますが、予算や条件は毎年更新されるため、必ず公式サイトで最新情報を確認してください。
- SII（DR家庭用蓄電池：事業概要／公募状況の確認）
- https://dr-battery.sii.or.jp/r6h/
※年度でページが切り替わります。リンク先で「公募中/公募終了」などの受付状況を必ず確認してください。
補助金の案内は年度初めに公開されることが多いですが、予算がなくなり次第終了する場合もあります。情報が更新されたらすぐに条件を確認することが重要です。
自治体補助金の探し方について
都道府県や市区町村が独自に補助金を出している場合があります。自治体によって金額や条件が大きく異なるため、以下の手順で探してください。
- 「自治体名 蓄電池 補助金（最新）」または「自治体名 蓄電池 補助金 2026」で検索する
※「令和◯年度」「年度」表記の自治体もあるため、複数パターンで確認 - 自治体の公式サイトで補助金の案内ページを確認する
- 申請期間、補助金額、対象条件を確認する
- 締切日や予算上限に注意し、早めに申請する
例：東京都「クール・ネット東京」家庭用蓄電池助成
申請順で落ちる（事前→契約→工事…の罠）
補助金の申請には手続きの順番が決められている場合があります。「契約してから申請」ではなく「申請してから契約」が条件になっていることが多いため注意が必要です。
先に契約してしまい補助金の対象外になる、工事を先に始めてしまい申請が認められない、必要書類が揃わず締切に間に合わないなどの失敗があります。
申請の流れは必ず事前に公式サイトで確認し、業者にも相談しながら進めてください。
受付終了を見抜く（予算到達/先着/抽選）
補助金は予算に限りがあるため、受付期間内でも予算に達した時点で終了することがあります。
先着順は申請が予算に達した時点で終了、抽選は申請者が多い場合に対象者を決定、期間内でも予算到達で打ち切りとなるパターンがあります。
補助金を確実に受け取りたい場合は、受付開始後すぐに申請することをおすすめします。
蓄電池使用の安全と地球環境の配慮
蓄電池を長く安全に使うためには、設置環境や安全対策を理解しておく必要があります。また、廃棄やリサイクルについても知っておくことで地球環境への配慮も可能です。
| 安全・環境項目 | リスク・注意点 | 予防策・対応策 |
|---|---|---|
| 火災・発煙・感電 | 設置時の配線ミス、水濡れ・浸水、経年劣化、外部からの強い衝撃 | 信頼できる業者に設置依頼、定期点検、水濡れしにくい場所に設置、異常時はすぐ連絡 |
| 設置環境 | 海岸近くの塩害地域、直射日光・高温、積雪が多い地域、湿度が高い場所 | 設置前に業者と相談し適切な場所を選ぶ、耐塩害仕様の製品を検討 |
| 廃棄・回収 | 一般ゴミとして捨てられない、専門の回収業者・リサイクル協力店が必要 | 設置業者やメーカーに回収依頼、JBRC協力店・自治体を検索 |
火災・発煙・感電：起きる場合／予防策
蓄電池は正しく使えば安全ですが、まれに火災や発煙、感電などの事故が起きることがあります。主な原因は設置ミスや経年劣化、外部からの衝撃です。
予防策として、信頼できる業者に設置を依頼する、定期的に点検やメンテナンスを受ける、異常な音やにおいがした場合すぐに業者に連絡することが重要です。
製品事故の情報は NITE（独立行政法人製品評価技術基盤機構） で公開されています。
設置環境：塩害・高温・積雪（合わないケース）
蓄電池は設置環境によって性能が低下したり故障しやすくなる場合があります。
海岸から近い塩害地域、直射日光が当たる場所や高温になる場所、積雪が多い地域、湿度が高い場所は向きません。自宅が該当する場合は、設置前に業者と相談し適切な場所を選ぶか、耐塩害仕様の製品を検討してください。
廃棄・回収・リサイクル（困らない手順）
蓄電池は寿命が来たら適切に廃棄する必要があります。一般のゴミとして捨てることはできず、専門の回収業者やリサイクル協力店に依頼します。
- 設置業者やメーカーに回収を依頼する
- JBRC（一般社団法人JBRC）の協力店や協力自治体を検索する
- 回収費用や手続きを確認し適切に処分する
上記の手順で対応してください。
- JBRC（回収協力店・協力自治体検索）
- https://www.jbrc.com/general/recycle_kensaku/
※JBRCは主に「小型充電式電池」の回収ルートです。家庭用の据置型蓄電池（システム本体）の処分は、メーカー・設置業者・自治体の回収ルールに従ってください。
環境省もリチウム蓄電池の適正処理について資料を公開しています。
https://www.env.go.jp/content/000307254.pdf
失敗しない買い方：見積・業者・共同購入・相談
蓄電池を導入する際、業者選びや見積の取り方で失敗すると後悔することになります。トラブルを避けるための具体的な方法を解説します。
業者見積の赤信号とは
- 他社と比べて極端に高いまたは安すぎる
- 工事費や追加費用の内訳が不明確
- 保証期間やアフターサービスの説明が少ない
このような見積もりは要注意です。
また「今日契約すれば特別価格」など急かされる、「補助金の手続きを丸投げされる」といった動きがあれば気を付けるようにしてください。見積は必ず複数社から取り、価格だけでなく保証期間やアフターサービス、工事内容も確認することが重要です。
業者品質差を解消する質問テンプレ（保証期間・連絡体制）
これらの質問に答えられる業者であれば、信頼できる可能性は高いと言えます。
- 保証期間は何年か・保証の対象範囲は何か
- 故障時の連絡先と対応までの時間
- 定期点検やメンテナンスは含まれているか
- 補助金の申請サポートはあるか
- 過去の施工実績や事例を教えてもらえるか
まとめ
家庭用蓄電池のデメリットと対策を解説してきました。最後に、蓄電池の導入が向く人と向かない人の結論、そして次に取るべき行動をまとめます。
向く/向かないの結論
蓄電池の導入が向く人
電気料金が高く在宅時間が長い、太陽光発電と組み合わせて自家消費を増やしたい、停電時に守りたい家電があり防災対策を重視、補助金を活用でき長期的に回収を見込める
蓄電池の導入が向かない人
電気使用量が少なく電気代の削減効果が小さい、初期費用が高く回収期間が長すぎる、停電リスクが低く防災目的が薄い、賃貸物件や短期間で引っ越す予定がある
次の一手（相談→見積→補助金確認）
導入を検討する場合は、専門業者に相談しシミュレーションを依頼、複数社から見積を取り比較、国や自治体の補助金を確認、導入を決めたら早めに申請、という手順で進めてください。
後悔しない選択をするために、焦らず情報を集め納得してから導入してください。
FAQ
Q1．蓄電池はやめたほうがいい？
電気使用量が少なく停電リスクも低い場合は、導入を見送ったほうが良いかもしれません。初期費用が高く、回収期間が蓄電池の寿命を超える可能性があるためです。
逆に、電気料金が高く在宅時間が長い、または停電対策を重視する場合は導入を検討する価値があります。
Q2．電気代だけ目的だと損？
太陽光発電がなく電気使用量も少ない場合、電気代の削減効果は小さくなります。
蓄電池は太陽光発電と組み合わせることで効果を発揮するため、電気代だけを目的とする場合は、まず電気料金プランの見直しや省エネ家電の導入を検討してみるのをお勧めします。
Q3．太陽光なしでも導入できる？（合わないケース）
太陽光発電がなくても導入は可能ですが、電気代の削減効果は限られます。
深夜の安い電力を貯めて日中に使う「ピークシフト」で電気代を下げることはできますが、太陽光発電と組み合わせた場合に比べると効果は小さくなります。
停電対策が主な目的であれば、太陽光なしでも導入する意義はあります。
Q4．補助金はどこを見ればいい？
国の補助金はSIIの公式サイトで公募状況を確認してください。自治体の補助金は「自治体名 蓄電池 補助金（最新）」で検索し、公式サイトの案内ページを確認します。
- 蓄電池のデメリットを理解したうえで、次の判断に進みたい方へ
- 蓄電池のデメリットを把握したあと、多くの方が不安に感じるのが「工事の流れや期間」「追加費用は発生するのか」「どの業者を選べばいいのか」といった実務面です。あわせて、初期費用が高いと感じた場合に「結局いくらかかるのか」「どう比較すればいいのか」を整理しておくことも重要です。次の検討ステップとして、以下の記事が参考になります。
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