2023年06月23日
電気自動車は太陽光発電と相性がいい？切り替えるメリットと太陽光発電との関係性を徹底解説
「2035年にガソリン車の新規販売が廃止される」というニュースを聞いたことがある方も多いのではないでしょうか？もしくは、既に電気自動車に切り替えてる方もいらっしゃると思います。この記事では電気自動車についての情報と電気自動車と太陽光発電の関係についてご紹介いたします。
なぜ、電気自動車が推進されているのか？
近年、電気自動車についての話題を耳にする機会が増えたのではないでしょうか？ ご存じの方も多いと思いますが、日本だけではなく世界中で電気自動車が推進されています。なぜ、今電気自動車が推進されているか理由を考えてみましょう。
理由１：環境に優しい
ガソリン車から排出される二酸化炭素は、日本国内だけで年間約9850万トン排出されています。それに比べて、電気自動車の燃料は電気のみです。燃料を燃やすこともないので、二酸化炭素はもちろん排気ガスも排出されません。 つまり走行中の部分のみを見れば、電気自動車はガソリン車よりもはるかに環境にやさしいのです。
理由２：走行中の騒音や振動が少ない
従来のガソリン車は、ガソリンを燃焼させてエンジンを駆動させているため、エンジンが動く駆動音や駆動する際の振動が生じてしまいます。電気自動車はモーターを駆動させて走行するため、走行中の騒音や振動が少なくなっています。 電気自動車の走行音は食器洗い機や、オフィスのコンピューター、すいているレストランでの静かな会話の声などと同じレベルに相当します。エンジン車が発する音は平均65デシベル近くで、これは人の多い教室のざわめきに相当します。
理由3：災害時の非常電源としても活用できる
電気自動車のバッテリーには、一般家庭の4人家族が一週間ほど暮らすのに必要な電力が蓄えられます。そのため、地震や洪水などで、長期の停電が発生しても、バッテリーを非常用電源として利用することが可能です。 非常時には、ケーブルを使ってバッテリーから機器類に給電する方法もありますが、専用システムを利用すれば、家屋へ直接送電することもできます。これにより、停電中でも普段と変わらずに家電を使えます。
理由4：ランニングコストがかからない
ガソリンの代わりの電気で走ることから、かかるのは電気代のみということになります。同じ距離を走行した場合、ガソリン代よりも電気代のほうが安くなる可能性が高いです。 また、充電用コンセントやスタンドを所有しているのであれば、深夜料金が割安になっている電気料金プランに切り替えて深夜のみ充電するようにすれば、電気代を更に安くできるでしょう。
2035年にガソリン車が廃止される？
2021年1月、政府方針演説において「2035年までに新車販売で電動車100％を実現する」旨が発表されました。2035年と聞くとまだ先のようにも思えますが、あと10年わずかです。日常生活に大きく関わる自動車の在り方について、国の方針について日々動向の確認が重要です。
2035年ガソリン車新規販売禁止の背景
政府がガソリン車新規販売禁止の方針を固めた背景には「パリ協定」と「2050年カーボンニュートラル」が深く関係しています。 パリ協定では「世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より低く保つとともに、1.5℃に抑える努力を追求すること」を目標として掲げています。 この目標の達成に伴い2020年10月に菅前総理が「2050年カーボンニュートラル達成」を宣言しました。 カーボンニュートラル達成とは温室効果ガスの排出を実質ゼロにすることです。 実質ゼロとは社会活動による温室効果ガスの排出量から森林等による温室効果ガスの吸収量を差し引いてゼロになった状態のことです。 前者の温室効果ガスの排出量を削減する取組の一環として2035年までに新車販売を全て電動車にすることが決まりました。
中国、欧州、米国を中心に電気自動車が拡大
国際エネルギー機関（IEA）は4月23日、「世界EV見通し2024」を発表しました。2023年における世界の電気自動車の新車販売台数（乗用車のみ）は、前年比35％増の1,380万台で、伸び率は前年の54％増を下回りましたが、全新車販売台数に占める電気自動車の比率は18％と、前年の14％から拡大しました。
2023年の電気自動車販売台数を主要国・地域別にみると、中国が前年比37％増の810万台と最も多く、欧州が22％増の330万台、米国が40％増の139万台となりました。中国は同年の世界の電気自動車販売台数の60％近くを占め、続く欧州の約25％、米国の10％を合計した上位3ヵ国・地域での販売が世界全体の約95％を占めました。 IEAは、2024年の世界の電気自動車販売台数を前年比23％増の1,700万台と予測し、新車市場全体に占める割合は5分の1を超える見通しを示しました。
電気自動車普及への課題
環境に優しく、騒音・振動問題も改善できる電気自動車。しかし、一般社団法人 日本自動車販売協会連合が発表している2022年度の「燃料別販売台数（乗用車）」によれば電気自動車の販売数は全体の約1.5％です。電気自動車が日本に普及するにはまだまだ課題があるのが現状です。
http://www.jada.or.jp/wp-content/uploads/d044c6faaf89a46f9cc188344b396427.pdf
課題１：車両価格が高い
電気自動車の購入を検討されて、車両価格がガソリン車と比べると価格が高く驚いた方も多いのではないでしょうか？ ガソリン車・ハイブリッド車の価格が200～280万円程度に対して、同じサイズの電気自動車では400万前後となっております。モデルにより価格差はありますが、ガソリン車・ハイブリッド車と比較すると電気自動車の車両価格が高いのは明らかです。
課題２：充電インフラの整備が進んでいない
ガソリン車では給油が必要なように、電気自動車ではバッテリーの充電が非常に重要です。近年では高速道路のサービスエリアや道の駅、ショッピングモールやコンビニエンスストアなどに、短時間で充電できる「急速充電」が設置されています。 しかし、設置費用や維持費用が高いなどの課題があり、エリアによっては充電インフラの整備状況に差が出ているのが現実です。また、休日などは「充電待ち」が見られます。
また、通常の充電だと自宅で充電率20〜100％にする場合において、一般的に最短でも5時間以上、最長で一晩から丸1日かかるケースもあります。たとえば、バッテリー容量が100kWhの電気自動車を電池残量50％から満充電にする場合は「100kWh×50％＝20kWh」の電力量が必要になります。出力2kWで満充電にする場合には「20kWh÷2kW＝10時間」かかる計算になります。そのため、電気自動車の充電時間が長いことが、デメリットになっています。
課題３：実はゼロエミッションではない？
電気自動車は「ゼロエミッション・ヴィークル（排気ガスゼロの乗り物）」と呼ばれます。 しかし電気自動車からはCO2を含む排気ガスは出ませんが、火力発電を主力とする日本では、電気自動車に必要な電気を作る際、発電所で大量のCO2が排出されます。 そういった観点からも、電気自動車が必ずしもCO2削減に繋がるのか疑問視する声があるのも現実です。
太陽光発電と電気自動車は相性が良い？メリットと課題点
太陽光発電と電気自動車は相性が良い事をご存じでしょうか？既に太陽光発電システムをご自宅に設置されている皆様は、将来電気自動車を導入された際に、お財布にも環境にも優しい生活ができます。太陽光発電と電気自動車を一緒に取り入れるメリットと、導入前に知っておきたい課題点についてご紹介します。
メリット１：電気自動車の走行コストを抑えられる
電気自動車はガソリン車に比べて燃料代（電気代）が安いということは聞いたことがある話だと思います。電気自動車のバッテリーを太陽光で発電した電気で充電できれば、さらにコストを削減することが可能です。
太陽光で発電した電気を売電するよりも、自宅でなるべく多く使用する
ほうが経済的なメリットが多い状況です。そのため「自宅で発電した電気を電気自動車に充電する」という方法で運用すると、走行コストを抑えられるようになります。 このように、太陽光発電と電気自動車を一緒に使うことによって、毎月の経済的負担を減らすことができるでしょう。メリット２：環境に優しい暮らしができる
前述の「電気自動車普及の課題」の通り、電気自動車を動かすための電気を火力発電所で作る場合は最終的には大量のCO2が排出されます。しかし、太陽光で発電された電気を使って走行時にCO2などを排出しない電気自動車に電気を補給することができれば真の「ゼロエミッション・ヴィークル（排気ガスゼロの乗り物）」になるといえるでしょう。 経済的メリットだけではなく、環境保全にも大きく貢献することができます。
メリット3：V2Hの導入で太陽光発電から充電が可能
一般的に家庭用の普通充電器の出力は3kWですが、V2H機器はその倍の6kWで充電できるため、EVの充電時間が半分に短縮されます。例えば、日産リーフの60kWhバッテリー搭載車で一般的な200Vコンセントだとフル充電まで約23.5時間かかるところ、V2Hではおよそ約12.5時間と充電時間は半分程度です。充電が短時間で済めば電気自動車を使用できる時間が増えるので、急な外出があっても対応できて便利でしょう。
ただし、日本国内で発売されているすべてのEVがV2Hに対応しているわけではありません。輸入車のEVのほとんどはV2Hには非対応なのでその点に注意しましょう。
- V2Hとは？
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V2Hとは？テ電気自動車の充電方法にV2Hの導入があります。 V2Hはビークルトゥホーム(Vehicle to Home)の略称です。 V2Hには大きくわけて2つの役割があります。 ①家庭から電気自動車のバッテリーに充電する役割 ②電気自動車に蓄えられている電気を家庭内に供給する役割 電気自動車を充電するだけではなく、停電時など緊急時に電気自動車に蓄えられている電気を供給できるのは経済的にもメリットがあり安心して生活することができます。 ソーラーメイトをご契約中の方は、契約満了後に導入していただくことが可能です。引用：EV DAYS
課題点①：導入費用がかかる
太陽光発電システムの設置費用は、パネルの量で決まります。パネルの量が多ければ、設置費用も高くなります。太陽光発電システムの導入価格は、2023年は平均で28万8,000万円/kW万円でした。住宅用のソーラーパネルの容量は、一般的に3〜5kWのため、86万4,000円〜144万円の導入費用が必要です。
V2H機器本体の購入金額は、販売メーカーや機器の性能に加え、必要なケーブルの長さや、太陽光パネルの有無により異なります。一例として、かかる費用は55万〜140万円ほどです。
課題点②：売電できなくなる可能性がある
電気自動車を使う場合、エンジン車よりも多くの電力が必要となります。使い方にもよりますが、普段使いする場合には1か月で800km程度は走行するケースが多いでしょう。ソーラーパネルを活用して電気を発電して供給するとしても、車へ充電する分の電気を使うことになります。
ですので、太陽光パネルで発電した電気を売電しようと考えている方は不向きかもしれません。しかし、売電制度が開始して以来、売電単価は毎年のように値下がりを続けています。出力10kW未満の住宅用太陽光発電に適用される2024年度の売電価格は、1kWhにつき16円、2025年の売電価格は1kWhあたり15円といわれています。
まとめ
今、世界中で電気自動車を推進する動きがありますが一般家庭へ電気自動車を普及させるためにはまだまだ課題があるのが現実です。この記事では電気自動車推進の背景と、太陽光発電と電気自動車の関係性についてご紹介いたしました。電気自動車については世界中で日々変化が起きています。国や自治体からの補助金制度もあるので、これから新車購入を検討されている方は電気自動車についても調べてみるのも良いかもしれません。
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