2024年01月12日
太陽光発電が普及しない理由と解決策
太陽光発電が環境温暖化対策やCO2削減に貢献するということは分かっているけど、ご近所でもまだあまり見かけないし、もしかして普及していないのでは？と思うかもしれません。この記事では、高額な初期費用や発電量など、太陽光発電にまつわるイメージと課題の解決策を探ります。持続可能な未来へ向けて一つずつクリアにしていきましょう。
目次
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太陽光発電って本当に普及しているの？
普及していないかも疑惑①｜高額な初期費用の問題
太陽光発電システムというと高額な設置費用がかかるイメージがまだまだありますよね。確かに日本での導入が始まった1994年頃は、この初期費用が多くの家庭にとって大きなハードルとなり、政府から太陽光発電システムに特化した補助金制度もあったほどでした。
しかし、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーの普及は国にとって重要な施策であることから、2000年代に入ってからも、政府や自治体による豊富な助成金、税制優遇などがあり、実際にはかなりの負担軽減となり、太陽光発電システムが広く導入されるきっかけになったといわれています。
近年では、実質0円ではじめられるなど、初期費用をかけずに太陽光発電を導入できるプランが登場。新築住宅の購入時や建て替えなどにそうしたプランを利用するご家庭が増えています。
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普及していないかも疑惑②｜天候に左右されやすい
太陽光発電は文字通り、太陽の光を使って発電するシステムです。太陽光発電は晴天時に最も効率的に発電しますが、曇りは発電量が著しく減少し、雨の日や夜間は発電ができません。安定した電力供給が難しいイメージがありますが、近年では太陽電池モジュール（太陽光パネル）の性能も進化。蓄電池との併用で昼間に発電した電気を貯めて、夜間や停電時に利用できるなど、使い勝手もよくなってきています。
普及していないかも疑惑③｜設置場所の制約
太陽光発電の普及が進んでいないかもしれない理由の一つに、設置場所の制約が挙げられます。効率的な発電量を確保するには、充分な日照が必要ですが、太陽光が届きにくい場所や日照時間が短い地域では難しいかもしれません。この他、北向きの住宅や山間部、高層ビルの谷間など、十分な日照が得られない場所も同様です。
普及していないかも疑惑④｜定期的なメンテナンスが必要
太陽光発電は定期的なメンテナンスが必要であることもハードルの１つかもしれません。2017年4月1日に施行された改正FIT法によって、住宅用であっても点検が義務化されました。発電量にかかわらず「売電する場合」は、定期的に点検をしなければなりません。また発電量が50kwh以上ある場合は、売電しなくても点検する義務があります。
それ以外の場合でも、導入後の最初の1年での初回メンテナンスのほか、その後も3〜4年に一回のペースで、メンテナンスが推奨されています。
寿命が20年〜30年といわれる太陽光発電は、多くの場合、保証期間は15年前後に設定されており、保証期間が終わった後のメンテナンス費用は使用者の負担となりますが、太陽光発電をより長く快適に使うためには、必要なことといえます。
普及していないかも疑惑⑤｜売電価格の下落
太陽光発電を導入することに躊躇してしまうかもしれない理由の一つに、FIT（固定価格買取制度）制度の変遷が挙げられます。FIT制度は、太陽光発電で発電した電力を固定された価格で電力会社に売ることができる仕組みで、2009年の本格導入の段階では高額な買取価格が設定されていました。
しかし、FIT制度による買取価格は段階的に引き下げられ、導入当初は1kWhあたり48円だった売電価格が、2024年には1kWhあたり16円にまで下落してしまいました。さらに2025年度は15円になることが決定しており、今後も価格は下降する見通しです。
この価格の低下は、確かに太陽光発電にとってマイナスな印象となりましたが、初めからFIT制度を利用しなかったり、自家発電をメインにする、また卒FIT後に売電する電力会社を変えることで、これらの問題は回避できるでしょう。
日本の太陽光発電の普及率は実際どのくらい？
実際に日本の太陽光発電の普及率は、どのくらい進んでいるのでしょうか？ 図は、2021年度、2022年度、2023年度の日本国内の電源構成の推移を表したもので、自然エネルギーと化石燃料、太陽光とLNG（液化天然ガス）を比較しやすいように抜粋しました。
これによると、2023年度の日本国内の年間発電電力量に占める自然エネルギーの割合は26.1パーセントに達し、年度ごとに上昇しています。太陽光発電も同様です。逆に化石燃料の使用は年を追うごとに減少し、火力発電に最も使用されているLNG（液化天然ガス）の割合も減ってきています。
政府は2030年度の第6次エネルギー基本計画では、自然エネルギーの割合を36〜38パーセントに上げることを想定しています。その中で太陽光発電は14〜16パーセントと、他の自然エネルギー全体を牽引する役割を担い、十分に普及率が上がる可能性を秘めています。
太陽光発電を導入することで得られるメリットとは
これからは自家消費がお得！
FIT制度がはじまってから10年以上が経過したこともあり、現在は売電よりも太陽光で発電した電気を自家消費することが主流です。電気代の値上がりが進むなか、余剰な電力を電力会社に売るのではなく自分で消費することで、月々の電気代が軽減されます。
太陽光発電は災害時の強い味方になる！
太陽光発電は、災害時においても安定した電力供給が期待できます。停電が発生しても太陽光発電による自家発電が続けば、家庭内で必要な電力を確保できます。スマートフォンなどの通信機器の充電はもちろん、冷蔵庫やテレビなど、比較的消費電力が少ない家電を優先的にパワーコンディショナの非常用コンセントにつなぐなど、非常時でも必要最低限の電力を確保できます。
蓄電池との併用が今後の主流に！
さらに太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで、昼間に発電して余った電力を蓄電池に蓄えておき、夜間や天候不良時に使用することができます。これにより電力の安定供給が可能となり、自家消費率が向上します。また、災害時には蓄電池が非常用電源として機能する（※）ので、停電時でも普段と変わらない生活を送ることができます。
※蓄電池の容量によって使用できる電力は異なります。
技術革新で効率が向上！
今後、技術革新によって発電効率が向上したり、蓄電する電力を今より増やすことができれば、さらに太陽光発電の普及率も上がることでしょう。最新の太陽光パネル技術は、より効率的に太陽光を電力に変換することが可能となり、同じ面積でも今よりもっと多くの電力をつくることができるので、導入費用対効果もさらに向上するでしょう。
まとめ
太陽光発電の普及が進まないと思われている理由は様々ですが、一つずつ見直していくと、案外思い込みや勘違いだったり、かなり昔の情報のまま、都市伝説のようにネット上に残っていたり、惑わされている感もあります。太陽光発電の活用法のトレンドは日々変化しています。太陽光発電が気になる！という方は、このソーラーメイトブログで最新の情報をチェックして、ご自身の知識をアップデートしてみてください。
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