2023年11月24日
電気自動車（EV） vs ガソリン車｜結局どちらがお得？
電気自動車（EV）とガソリン車では、一体どちらが経済的なのでしょうか。EVの購入価格から始まり、燃料コスト、メンテナンス、そして環境への影響までを比較検討することが大切です。初期投資の高さを上回る長期的な経済性や、太陽光発電との相性に注目しながら、未来志向での賢い選択を考えてみましょう。
目次
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電気自動車(EV)とガソリン車の現状
電気自動車とガソリン車の現状は、自動車業界が大きな変革期を迎えていることを示しています。それぞれの市場動向と電動化の進展について解説します。
電動車市場の最新動向
環境意識の高まりや各国政府の規制、技術革新により、電気自動車の普及は世界的に加速しています。特に中国やヨーロッパでは、電気自動車の販売台数が急速に増加しています。 中国では、2023年の新車登録台数の3台に1台以上が電気自動車であり、さらに欧州では5台に1台、米国では10台に1台が電気自動車となっています。 日本国内では、電気自動車の普及はまだ途上段階にあります。日本での電気自動車普及率は、2023年時点で1.66％に留まっています。（約4万4,000台）
ガソリン車の市場動向
ガソリン車市場は、世界的な環境意識の高まりと電動化の波の中で、複雑な動向を見せています。ガソリン車は、依然として世界的に自動車市場の主流を占めています。 特に発展途上国や充電インフラが不十分な地域では、ガソリン車の需要は根強いです。日本では、消費者の多様なニーズや価格面での優位性からガソリン車の人気は依然として高いです。
電気自動車（EV）とガソリン車の比較
環境意識の高まりとともに、世界的に普及が進む電気自動車の一方で、日本ではガソリン車の需要が高いのが現状です。どちらがお得に利用できるのか、多くの方が疑問に思っているのではないでしょうか。 そこで、電気自動車とガソリン車の維持費や利便性などを徹底比較し、どちらがお得なのかを明らかにします。
- ガソリン車の購入価格
- 走行コスト
- 維持費用
- 環境への影響
- 利便性と快適性
今回は、5つの観点から比較します。
比較①電気自動車（EV）とガソリン車の購入価格
電気自動車の購入価格と初期費用
電気自動車の購入価格は幅広く、平均的な電気自動車は約400〜500万円程度です。補助金や税制優遇を活用することで、一部のモデルでは購入価格が抑えられ、初期費用が相対的に低くなることがあります。 また、充電設備を自宅に導入する場合は、その設置費用も初期費用として考慮する必要があります。例えば、自宅に充電設備を設置する場合、工事費用が発生します。 充電器の種類によって異なりますが、普通充電器は一基あたり約25万円〜40万円で、急速充電器は一基あたり約300万円以上です。
ガソリン車の購入価格と初期費用
ガソリン車の購入価格は車種・グレード・オプションによって大きく異なります。中古車であれば、さらに価格を抑えることが可能です。 ガソリン車の購入時には車両本体価格以外にも、消費税や自動車税などの法定費用、納車費用や自動車保険などの諸費用など、様々な費用が発生する場合もあるので考慮しておきましょう。 購入時の初期費用と将来のランニングコストをトータルで評価することが、電気自動車かガソリン車かの選択において重要です。
比較②電気自動車（EV）とガソリン車の走行コスト
電気代VSガソリン代 どっちがお得！？
維持コスト比較の一環として、電気自動車とガソリン車の燃料コストに注目します。電気自動車は電気を充電して走行するため、燃料代は電気代となります。 充電の際の電気代は走行距離や充電場所により変動しますが、ガソリン車に比べて一般的にランニングコストが低いとされています。ガソリン車の場合は、ガソリン価格の変動や燃費によって燃料コストが決まります。 ガソリン価格の変動や、燃費によって燃料コストが決まるため予測が難しい側面があります。燃費の良いガソリン車でも、電気自動車に比べてランニングコストが高くなる傾向があります。
実際に電気自動車とガソリン車の走行コスト比較してみた
自家用車の年間平均走行距離は、約6,000キロと言われています。この走行距離と、ガソリン車と電気自動車の一般的な車種で比較してみましょう。 電気自動車の平均的な車種の燃費（電費）は、1kWhあたり約6.5kmです。東京電力「スタンダードS」の電力量料金は、1kWhあたり（電気使用量：121kWh〜300kWh）36.60円となるため、年間の電気料金は「約33,700円」となります。 一方、ガソリン車の場合は、国土交通省が定める燃費基準である18.7km/リッターで考えます。レギュラーガソリンの平均価格は、24年2月現在、174.6円/リッターなので、年間の燃料費は「約56,000円」になります。 つまり、 電気自動車の燃料（電気）費用は、ガソリン車に比べて40%程度もお得になるという計算です。
比較③電気自動車（EV）とガソリン車の維持費用
電気自動車のメンテナンス頻度
電気自動車のメンテナンス頻度は一般的にガソリン車よりも低い傾向があります。電気自動車は内燃エンジンがないため、エンジンオイルやエアフィルターの交換、マフラーの点検など、ガソリン車で必要なメンテナンスが不要です。 電気自動車はブレーキシステムを採用しており、減速時にモーターが発電機として機能し、運動エネルギーを電気エネルギーに変換します。これにより、ブレーキの消耗が少なく、メンテナンスコストが抑えられます。 このように、部品点数が少なく、メンテナンス頻度が低いため、長期的に見るとメンテナンスコストを抑えることができます。
ガソリン車のメンテナンス頻度
ガソリン車のメンテナンス頻度は、エンジンや排気系統があるため、一般的に電気自動車よりも高くなります。ガソリン車ではエンジンオイルの定期交換、エアフィルターの清掃・交換、マフラーの点検、スパークプラグの交換などが必要です。 これらの作業は、エンジンの摩擦や燃焼によって生じる部品の劣化や汚れを除去し、車の正常な動作を維持するために必要です。 また、ブレーキパッドの摩耗やタイヤの交換もガソリン車での定期的なメンテナンスとして挙げられます。
電気代VSガソリン代！車検費用の比較
電気自動車とガソリン車の車検費用を比較する際、考慮すべき点はいくつかあります。車検費用は法定費用と基本費用の2つに大きく分けられます。 法定費用はコストを抑えることは出来ませんが、基本費用は依頼するお店や車両の状態によって価格が大きく異なるため、コスト削減のチャンスです。
電気自動車は構造上、検査項目が少なく、交換部品もガソリン車と比較して少なく済むことから、基本費用に含まれる「その他諸費用」を平均8,000円程度、コストカットすることができるでしょう。
比較④電気自動車（EV）とガソリン車の環境への影響は？
ガソリン車による環境への影響
CO2排出量
ガソリン車は、燃料であるガソリンを燃焼させることで走行するため、走行中に大量のCO2を排出します。このCO2は地球温暖化の主な原因の一つとされており、環境への負荷が大きいと言えます。
大気汚染物質
ガソリン車の排気ガスには、CO2以外にも窒素酸化物（NOx）や粒子状物質（PM）などの大気汚染物質が含まれています。 これらの物質は、呼吸器系疾患や大気汚染の原因となり、人々の健康に悪影響を及ぼす可能性があります。
騒音
エンジン音や排気音は、騒音問題を引き起こす可能性があります。特に都市部では、騒音による環境負荷が懸念されます。
電気自動車による環境への影響
CO2排出量
電気自動車は、走行中にCO2を排出しないため、走行時の環境負荷はガソリン車に比べて大幅に低いと言えます。ただし、発電方法によっては、発電時にCO2が排出されるため、ライフサイクル全体でのCO2排出量を考慮する必要があります。
大気汚染物質
電気自動車は、走行中に排気ガスを排出しないため、大気汚染物質の排出もありません。都市部の大気環境改善に貢献することが期待されています。
騒音
電気自動車は、エンジン音が非常に静かなため、騒音による環境負荷を低減できます。
結局どちらが環境負荷が低いの？
電気自動車は、走行中のCO2排出量と大気汚染物質の排出量がゼロであるため、ガソリン車に比べて環境負荷が低いと言えます。ただし、電気自動車の環境性能は、発電方法やバッテリーの製造・廃棄時の環境負荷など、様々な要因によって左右されます。 再生可能エネルギーの普及やバッテリーのリサイクル技術の向上など、電気自動車の環境性能をさらに高めるための取り組みが進められています。 環境省の「自動車による排出量のバウンダリに係る論点について」によると、2020年のガソリン車の走行時のGHG（温室効果ガス）排出量が39.3tCO2eに対し、電気自動車は0.0tCO2eとなっています。これは東京ドーム1個分を占める森林が1年間に吸収する量とほとんど同じです。 これらの情報を考慮すると、電気自動車はガソリン車と比較して環境負荷が低いと考えられます。
比較⑤電気自動車（EV）とガソリン車の快適性はどちらが良い？
充電設備の利用しやすさ
自宅に充電設備を導入することで、電気自動車の利便性が飛躍的に向上します。普通充電で満充電（バッテリー容量40kWh）すると約13時間程度かかりますが、夜間や休息時に自宅で充電できるため、急速充電スポットの混雑や待ち時間が気にならず、外出先での充電ストレスが軽減されます。また、夜間電気料金が安い場合はコスト面でも優れています。ただし、充電設備の初期費用や工事費の発生、住宅の条件による制約などがあるため、導入前にこれらを検討することが重要です。
公共充電スポットの利用
公共充電スポットの利用は電気自動車の利便性を高める重要な要素です。都市部や商業施設、駐車場などに整備された充電スポットを利用することで、長距離ドライブや急な外出にも安心して対応できます。多くの場所で利用可能な充電スポットは、電気自動車ユーザーにとってますます身近な存在となりつつあります。急速充電の場合、30分間で約20kWh程度の充電が見込めるでしょう。電気自動車の場合、常に満充電にしておく必要はないという認識で問題ありません。
走行距離と充電の関係性
電気自動車の走行距離はバッテリーの容量に依存し、一度の充電でどれだけ遠くまで走行できるかが決まります。バッテリー容量が大きいほど、単一の充電での走行距離が伸び、逆に容量が小さい場合は短い距離しか走行できません。
走行距離と充電の関係性を理解することで、日常の利用においてどの程度の充電が必要なのか把握できます。通勤や買い物、短距離ドライブであれば、容量が小さくても問題ない場合があります。一方で、長距離ドライブを頻繁に行う場合や、充電のインフラが整備されていない地域では容量の大きなバッテリーが望ましいです。
ガソリンスタンドの利便性
ガソリンスタンドの利便性は、ガソリン車にとって非常に重要です。ガソリンスタンドは全国に広く普及しており、ガソリンの給油は短時間で完了するため、時間のロスが少ないです。 電気自動車の充電インフラは、まだ発展途上であり、今後の普及が期待されます。電気自動車の充電設備の利用しやすさは、自宅に充電設備があるかどうかで大きく変わります。 また、公共の充電スポットも都市部を中心に増えており、以前に比べるとかなり充電しやすくなってきています。
電気自動車（EV）とガソリン車、10年後はどっちがお得？
電気自動車の長期的な経済性
初期費用は一般的にガソリン車よりも高額ですが、導入後の維持コストはガソリン車よりも低くなります。電気自動車はモーター駆動のため、エンジンオイル交換などの定期的なメンテナンスが不要です。 電気代はガソリン代よりも安いため、燃料コストを大幅に削減できます。また、電気自動車は部品点数が少ないため、故障のリスクも低くなります。 長期的に見れば、燃料コストの削減や地域の補助金・税制優遇などを考慮に入れると、電気自動車は環境にもお財布にもやさしい選択と言えるでしょう。
ガソリン車の長期的な経済性
初期費用が電気自動車に比べて安価なため、購入時の負担を抑えることができます。しかし、維持コストには注意が必要です。 特にガソリン代は燃料価格の変動により、長期的に見ると高騰する可能性があります。また、ガソリン車は部品が多いため、定期的なメンテナンスが必要になります。 初期費用が安価であることはガソリン車の大きなメリットですが、燃料費の変動リスクや将来的な環境規制の強化を考慮すると、長期的な維持費は電気自動車よりも高くなる可能性があります。
電気自動車(EV)が向いているご家庭
太陽光発電システムを導入している
太陽光発電システムで発電した電力を電気自動車の充電に利用することで、電気代を節約できます。
自宅に充電設備を設置できる環境がある
一戸建て住宅や、集合住宅でも充電設備の設置が可能な駐車場がある場合、自宅での充電が容易です。 頻繁な外出先での充電が不要になり、電気自動車の利便性を最大限に活かせます。
ソーラーカーポートを設置している
電気自動車にとって、ソーラーカーポートは特に有効な選択肢です。ソーラーカーポートに搭載された太陽光パネルから発電されるクリーンな電力を利用してEVを充電することで、通常の電気代を削減できます。
V2H（Vehicle to Home）の活用
V2Hとは電気自動車に蓄えられている電力を自宅に給電できるシステムです。V2Hは一般の充電設備より電気自動車へ急速充電できるのが特徴です。機種にもよりますが、不通充電器と比較すると約2倍程度のスピードで充電を完了できます。 電気自動車をスピーディーに充電を行いたい方には、メリットのある設備です。さらに、停電時に非常用電源として活用したり、電力会社との契約によっては電気料金の削減にも貢献できます。
電気自動車(EV)の購入で利用できる補助金
電気自動車の購入時に使える補助金
現在、日本で実施されている補助金は「クリーンエネルギー自動車導入促進補助」で、通称「CEV補助金」と呼ばれています。 電気自動車をはじめ、プラグインハイブリッド車や燃料電池自動車などの導入を支援するため、政府が提供している補助金です。
CEV補助金とは？
経済産業省が管轄する補助金で、電気自動車・プラグインハイブリッド車・燃料電池自動車などの購入を支援する制度です。2024年からは、補助金額の算定基準が変更され、車両の性能だけではなく、環境性能なども評価されるようになりました。
速報-
2024年のCEV補助金は、電気自動車は上限85万円の補助金の支給で決定しました。2025年度（令和6年度補正予算）補助金の申請は3月31日より申請受付が開始されたようです。詳しくはサイトをご確認ください。
参照：経済産業省 令和５年度補正予算「クリーンエネルギー自動車導入促進補助金」
カーボンニュートラルの実現に向けて、2035年までに新車発売は電動車100%にするという目標を政府が掲げています。この補助金は大変人気なので、上限に達する前に申し込むようにしましょう。
地方自治体の補助金も使える？
自治体によっては、独自の電気自動車導入促進のための補助金を提供しています。これには、購入補助金や充電インフラ整備に対する補助金などが含まれます。 CEV補助金のほか、都道府県が提供する補助金と、市区町村が提供する補助金が両方貰える可能性もあるため、お住まいの地域自治体のウェブサイトなどを確認しましょう。
電気自動車(EV)の自動車税の優遇とは
電気自動車の購入・所有で利用できる税制優遇の一つに、「自動車税の優遇」があります。具体的には、以下のような制度があります
グリーン化特例
グリーン化特例は、日本の自動車税および軽自動車税に関する税制優遇制度の一つです。この特例は、排出ガス性能と燃費性能に優れた自動車に対して「新規登録した翌年度の税率を大幅に軽減する制度」で、通常の税率よりもおおむね75％軽減されます。 ただし、この特例は新車登録年度の翌年度に限られ、次年度からは通常の税率が適用されます。
エコカー減税
エコカー減税は、日本の自動車重量税に関する税制優遇制度の一つです。この制度は、環境性能と燃費性能の高さに応じて「自動車重量税が25％〜100％減税または免税される制度」です。 当初、23年4月末で終了予定でしたが、令和5年度税制改正において、2026年4月30日まで自動車重量税のエコカー減税は延長されました。
環境性能割
旧自動車取得税（地方税）を引き継いで導入された制度で、新車・中古車を問わず、車両を取得した際にかかる税金です。電気自動車やFCVなど、環境性能の高い自動車は税率が低くなり、対象車の中には、非課税になる車種もあります。これにより、電気自動車の購入時に支払う税金が軽減されます。
まとめ
電気自動車とガソリン車の比較についてご紹介いたしました。電気自動車は高い初期費用がかかりますが、長い目で見ればガソリン車よりもお得な選択になることも！また、太陽光発電と組み合わせて、充電のための電気を自家発電すればよりエコで経済的な生活を送ることができます。どちらも長期的な判断が必要になるので、導入を迷っている方はチャンスを逃さないよう早めの情報収集をしましょう！
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