2023年11月16日
家庭用太陽光発電、何キロのせる？適切な容量と発電量を解説
太陽光発電の導入において重要なのは、適切な容量の選択です。この記事では、容量選びのポイントから初期費用の関係、具体的なアドバイスをご紹介します。
目次
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家庭用太陽光発電、みんな何キロのせてる？
一般的な4人家族の家庭の場合、太陽光パネルの最適な容量は「4〜5kW」だと考えられています。全国的には、4.5kWが平均だと言われています。
一般的な200Wの太陽光パネルで考えた場合は、4〜5kWの出力を確保するのに必要な太陽光パネルの枚数は20〜25枚程度です。4人家族の住宅に太陽光パネルを設置する場合15〜20枚くらいを設置すれば消費電力の多くをカバーすることができ節約に繋がります。
40坪程度の住宅の屋根であれば、一般的に4〜5kWの太陽光パネルを設置するのに十分なスペースがあり、効率的な配置が可能です。しかし、設置容量は屋根の面積だけでなく、日当たりや屋根の向きも考慮する必要があります。
- ＜参考＞平均的な家庭の1日の発電量ってどれくらい？
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１世帯が使用する電気の量は4人家族の場合、1日の平均で約13〜18.5kWhです。太陽光パネルの発電容量が平均容量の4.5kWの場合は、1日の平均は約14.5kWhが目安となります。ですので、太陽光パネルは4.5kWのせておけば心配なく使えるということになります。 ちなみに、太陽光パネルを屋根にのせてメリットを実感できるのは3kW以上といわれています。 ※使用する家電の量が増えたり、お子さんやペットがいる家庭の場合は世帯人数は同じでも必要な電気の量が増えます。
家庭用太陽光発電の導入時に考えておくこと
ご家庭に合った適切な容量を選ぶ
太陽光発電を導入する際、ご家庭にあった適切な容量を考えることは重要です。容量が少なすぎると電力が不足し、逆に多すぎると無駄な初期費用がかかってしまう可能性があります。 太陽光発電では、初期費用の約半分をパネルの費用が占めているため、パネルの枚数は予算に大きく関わってきます。 予算や将来の電力需要まで考慮する必要があるので、太陽光取扱店や施工店などと相談しながら最適な容量を選択することが重要です。 また、太陽光パネルを多く載せるためには設置する屋根のスペースも重要です。屋根は南向きの場合にもっとも効果的にパネルを載せることができますが、他の向きでは発電効率が低下するため注意が必要です。
- 2024年度の太陽光発電初期費用
- 家庭⽤の太陽光発電システムの費⽤相場は、新築・既築ともに全体として下落傾向にあります。2024年の最新データでは、1kWあたりの設置費用相場は25.5万円と想定されており、初期費用は約120万〜125万と年々下がっていることが分かります。
補助金の利用で初期費用を下げる
補助金の利用を検討することは太陽光発電システムの導入において、非常に重要です。補助金は高額な初期費用による負担を軽減し導入を促進できます。 国による太陽光発電単体設置の補助金は残念ながら2014年に終了して以降、新たに設けられておらず2025年現在では存在しません。太陽光発電の補助金は、各自治体の事業として支給が行われています。また、蓄電池やV2Hなど太陽光発電に関するものには補助金が支給されるため初期費用の負担を減らすことができます。 お住まいの都道府県のウェブサイトや、メーカー、施工会社に問い合わせることで具体的な情報を得ることができます。
保証やサポート体制
家庭用太陽光発電システムは、長期にわたって使用する高額な買い物です。だからこそ、導入前にしっかりと確認しておきたいのが、万が一の事態に備えたサポート体制です。 太陽光発電の心臓部とも言われるパワーコンディショナは、システムの中で最も故障しやすい機器の一つ。だからこそ、長期的な安心のためには、充実した保証とサポート体制が欠かせません。 太陽光発電システムの保証には、主に以下の4種類があります。
- システム保証: システム全体の故障を保証
- 出力保証: 発電量の低下を保証
- 自然災害補償: 自然災害による故障を保証
- 施工保証: 設置工事の不備を保証
一般的な保証期間は10年〜25年程度ですが、メーカーによって異なるため、必ず確認しましょう。
サポート体制の充実度
気軽に相談できる問い合わせ窓口や点検サービスの有無
業者の信頼性
実績や評判はどうかチェックすべきポイントです。例えば、急傾斜の屋根に太陽光パネルを設置した場合、反射する面積も大きくなるため家全体が反射光の被害に遭う可能性があります。 このような近隣トラブルにならないために、施工業者との打ち合わせは重要です。
- 見積もりは詳細まで確認することが大切
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発電量は多い方がよいですが、単純にパネルの枚数を増やしても効率的に発電量が増やせるとは限りません。業者によっては、発電量が乏しい屋根の北向きにも太陽光パネルを敷き詰めて、多い枚数で見積もりを出すことがあります。発電量が見込めないパネルを増やすと初期費用の回収が難しくなる場合もあるため、信頼できる業者を選択することが大切です。
見積もりはパネルの枚数だけでなく、屋根のどの向きに設置するのか、北向きに設置している場合は発電量の見込みがどのくらいあるのかなどのシミュレーションも含めて提案する業者を選ぶようにしましょう。
【初心者必見】家庭用太陽光パネルの発電量と基本情報
一般的な太陽光パネルの大きさや出力に関する情報
一般的な太陽光パネルのサイズは縦1.5m、横1m前後で、1枚あたりの出力は250〜380W程度です。これは、複数のメーカーから提供されている平均的な数値で、実際のパネルのサイズや出力は多岐にわたります。
太陽光パネルの出力は太陽の光を電力に変換する能力を指し、パネルの大きさによって異なります。自宅に適したパネルを選ぶ際は、出力やサイズだけでなく、設置条件やパフォーマンスも総合的に検討しましょう。
太陽光発電の発電量は1kWあたりどのくらい？
太陽光発電協会（JPEA）によると、太陽光パネルの出力容量1kWあたりの年間発電量は約1,000kWhとされています。実際にはもう少し発電量が多くなるケースが見られますが、コストをシュミレーションする際には、手堅く1,000kWhで考えておくのが良いでしょう。
太陽光パネル1枚の重さと屋根への影響
太陽光パネルの重さはメーカーによってさまざまですが、おおよそ15~20kgに収まることがほとんどです。最大出力300Wのパネルで考えた場合、4.5kWにするためには15枚必要です。つまり、屋根に300kg程度の重さがかかることになります。
しかし太陽光パネルを設置する際は、架台と呼ばれるレールを使い、屋根全体に重さを分散して載せることになります。一点に重さが集中するわけではないので、あまり心配する必要はありません。
- 【お役立ち情報】過積載って知ってる？
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売電価格が少しずつ下落していますが、発電量が増えれば売電量も増えるため、少しでも売電収入を確保したい方に人気なのが太陽光発電の過積載です。
過積載とは、最大限の発電量を得るために、パワコンの容量を超えて太陽光パネルを設置するテクニックです。 太陽光発電の過積載とは？発電量アップの仕組みとメリット、注意点を紹介
日本の世帯あたりの年間エネルギー消費量
環境局の「令和３年度 家庭部門のCO2排出実態統計調査」によると、全国平均の1世帯が1年間に消費する電気は4,175kWh、都市ガスは203㎥、LPガスは26㎥、灯油は139リットルです。また、地域別に電気の消費量を見てみると、北陸地方が最も多い5,833kWhで、最も少ない北海道が3,719kWhとなっています。
これらのデータから、地域ごとに消費されるエネルギーの種類や量に違いがあることがわかります。例えば、北海道では灯油の割合が約6割を占めており、一方の沖縄では電気の割合が約7割となっています。地域の気候や使用されるエネルギーの種類が、このような差を生んでいる可能性が考えられます。
家庭用太陽光発電、停電対策なら何キロのせる？
家庭用太陽光発電は、災害時の停電に備える手段としても注目されています。太陽光発電システムを災害時に活用するためには、いくつかのポイントを押さえておく必要があります。
自立運転モードの出力は1.5kW
太陽光発電の特長の一つが、停電対策になることです。停電が発生した場合でも、自立運転モードに切り替えることで、安定的に電気を利用できるメリットがあります。
ただし、自立運転モードでは通常1,500Wまでの電力供給に限られるため、使用する家電製品の消費電力を確認し、停電時に何が使えるか、優先順位を決めておくことが大切です。
どんなに太陽光パネルを載せていても1.5kWまでしか使えないケースが多いため、停電対策として載せるとしても通常の容量で問題ないでしょう。
ハイブリッド蓄電池をあわせて導入する
ハイブリッド蓄電池は、災害対策において非常に有効な選択肢となります。特に、停電時の出力の大きさは、災害時の生活を大きく左右する重要な要素です。 上述したように、一般的な蓄電池では停電時の出力が1.5kW程度に制限されることが多いですが、ハイブリッド蓄電池では、より大きな出力が可能です。 例えば、自立運転出力が5kVAのシステムであれば最大5,000Wの電力を供給できるためエアコンや冷蔵庫などの消費電力の大きい家電製品も使用できます。 太陽光発電と連携することで停電が長引いた場合でも、より長く安心して電気を使用できます。
家庭用太陽光発電、売電収入がメインなら何キロのせる？
太陽光発電の買取制度とは
太陽光発電の普及を促進し、再生可能エネルギーの利用を奨励するためにFIT制度（固定価格買取制度）が導入されました。この制度では、太陽光発電システムを設置した場合、発電した余剰電力を固定価格で電力会社に買い取ってもらえるメリットがあります。
売電価格の現状と今後の見通し
2024年現在、家庭用太陽光発電の売電価格は1kWhあたり16円となっています。この価格は、太陽光発電の普及に伴い、FIT制度が開始された2009年11月から、徐々に引き下げられています。 今後も太陽光パネルの効率向上や導入コストの低減が予測されるため、売電価格は価格の据え置き〜下落が考えられます。 売電収入を得ることを考えている場合、FIT期間終了後の対応、いわゆる卒FITについて理解しておく必要があります。FIT期間が終わったあとでも電力会社との契約を継続して売電することができます。 ですが、FIT期間中の買取価格よりも大幅に低い価格になってしまいます。
売電目的なら10kW以上のせるべき？
かつては、10kW以上の太陽光発電システムを設置すれば、発電した電力の全量を売電することが可能でした。しかし、2020年度のFIT（固定価格買取制度）の制度変更により、全量売電は産業用太陽光発電のみが対象となりました。 これにより、10kW～50kW未満の低圧太陽光発電（家庭用太陽光発電も含まれる）では、自家消費後の余剰電力のみを売電する「余剰売電」が適用されることになりました。 上述したように、売電価格は下がっています。そのため、10kW以上のシステムが常に最適とは限りません。 蓄電システムを導入することで余剰電力を自家消費にまわすというのも、太陽光発電を有効活用できる手段のひとつです。売電価格が下がっている今、電力会社から購入する電力量を減らし電気代を削減するご家庭が増えています。
まとめ
太陽光発電を最大限効果的に使用するためには、ご自宅に合ったパネルの枚数や設置方法について知ることが重要です。太陽光発電導入前に適切な現場調査を行う太陽光発電事業者を選び、見積書をしっかり確認して発電シミュレーションをすることが大切です。設置後に想像どおりにいかなかった…という事態を避けましょう。
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